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 このサイトは株式情報サイトとして、ネット上の株式日刊紙を展開するサイトです。株式の運用方法をマスターするための『株式講座』『銘柄選択方法』などの講座も今後とも充実させていきます。当社は今後とも日刊紙、月刊誌、単行本などによる販売収益、またバナー広告、企業からの収益を中心に運営していくことになります。無料情報についてはこのサイトが存続する限り提供し続け、多くの方に今後とも無料で情報をお伝えしていきます。

 現在は、新聞記者、証券マン、ディーラー、アナリスト、エコノミスト、株式月刊誌記者、証券プロ、マスコミなどに勤務する人など30名以上の方が仕事の合間や仕事が終わった後に情報を提供してくれています。30社近い証券会社の証券マンや、情報力がある証券プロとのネットを持っており、情報交換をしています。情報だけの方、ライターとして原稿を作る方など、過去の出版社時代からの付き合いもあり、多くの人が協力してくれて、サイトは運営されています。

 このサイトは情報の集会場としての役割を果たせれば幸いだと思います。日本では残念ながら、指標としてはっきりと正しい意見が見れるところが少なく、証券会社は手数料、評論家はスポンサー、アナリストは所属会社など、なんらかの制約があり本音が聞けない社会となっています。また良い情報があっても、一般に回ってくるのはかなり株価が上がった後の残りカスのような状態です。そんな投資家の方に少しでも良い材料が中立的な立場で提供できればと思っています。

 大きな組織では主観的な情報提供しかできませんので、このサイトは出来るだけ本音の情報提供をしていきます。その上で、材料だけ提供すればそれで良いというものではなく、今後については調理方法もサイトの中で触れていきたいと思っています。なぜ、投資家は儲からないのか、また今の相場の動向はどうなるのか、どうして高値を買い、安値を保有させられるのか、さらになぜ結果的に儲からないのか、そんなこともこのサイトはいろいろな内容をお伝えしようと思います。

 すでに米国ではこのような情報を出来るだけ多く提供しようというサイトはヒットしています。それは直接、かつ具体的に理論や能書きよりも銘柄をみて判断したいという方が多いからです。プロの方、特に証券マンの方はご承知のように、プロの間では一般人が目にすることがない法人向けの資料、社内限資料、兜町の内部で流れる地場通信など、プロだけの間で行き来するレポート、コピーなどが毎日出回っています。それらの多くは株式業界新聞記者が記事にしたり、また証券マンのネタとして存在し、一般には直接触れられないものが多くあります。そのような情報も出来るだけ多くこのサイトでは取り上げるようにしています。

 多くの証券マン、ディーラーとの情報交換により毎日多くの銘柄が当社には入ってきます。入れてくれるところには当社に入った情報も提供するため、互いにプラスになるのです。新聞社、証券会社でも情報の多いところには驚くほどの情報が毎日入っています。それらのニュースソースをまず情報として多く伝えよう、それがこのサイトの第一のコンセプトです。とにかく朝から晩まで出来るだけ多くの銘柄を出そういうものです。一般の方には一番の情報サイトとして利用いただき、プロの方、証券マンの方の鑑賞にも堪えられるようにニュース性、材料性を重視していきます。

 材料、銘柄を揃えてみて、それを料理するのはこのサイトを見ている読者の方に任せて、とりあえず、制作者側は材料銘柄を集めることに努力しよう。その情報が未確認でも、また噂の情報でも、材料を多く集めることで必ず何か読者にはメリットが出てくるものと思い、業界の協力者に呼びかけて出来るだけ銘柄数、情報数を多くすることに努力しています。幸い、多くの方の協力と支援をいただき、さらに多くの媒体がこのサイトを紹介していただけるようになり来場者数も驚くべき人数となっています。そのため、さらに情報内容を強化する動きに入っています。

 これから数ヵ月は集会場的な感触でこのサイトを育てていきますが、ディーラー情報、個別株情報や、噂などの情報については、あくまでも賞味期間があり、リスク性もありますので、扱いについては、それぞれの読者の方の判断に任せることになります。つまりプロと同じような条件で、プロが情報を受け取るのと同じ動きから、買い情報も売り場についても自己判断になることをご承知おき下さい。短期の銘柄は材料が腐らないうちに早く調理し、時によっては損切りもあり得ます。また、長期銘柄は長い間かけて育てるものであり、それらの判断も読者にあります。

 相場は激動の中で、育ってきました。小泉政権で14000円台だった日経平均は7000円台まで下げ、5年かけて14000円に戻り、さらに2007年に突入して18000円突破となりました。日本経済は今後景気好転の期待がある中で、株式は期待されています。日本は今後外国人資金の流入、M&A本格化、新しい株式の時代に突入する可能性が生まれています。これからの株式浮上の中で、このサイトが少しでも皆様のお役に立てるように、毎日、努力してまいります。


キッチンカブー  NSN株式会社
代表取締役   鈴木 正剛
                          

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